小売・物販業界で「RFID」が急速に普及している理由
近年、アパレル大手や家電量販店などで「RFID（ICタグ）」の導入が進んでいます。その目的は、単なるレジの無人化や在庫数のカウントだけではありません。
多くの企業がRFIDを導入する裏には、「資産防衛（Asset Protection）」という切実な目的があります。特に高額商品を扱う現場では、「個体」を識別できるRFIDの特徴が、以下のようなトラブル防止に役立てられています。
通常販売商品におけるRFID活用事例
販売商品の場合、最終的にタグは外されますが、その手前のプロセスで重要な役割を果たしています。
- 返品時のすり替え防止（返品詐欺対策）：
「サイズが合わなかった」と返品された商品が、実は偽物や使い古した旧型番だった、という被害があります。
高級ブランドや家電では、商品タグ（または箱）にRFIDを埋め込み、返品時にスキャンすることで「これは本当に当店が販売し、返品された個体か？」を瞬時に判定しています。 - 未精算商品の持ち出し検知：
ゲートを通る際にタグが反応するかどうかで、不正な持ち出しを防ぎます。
このように、物販では「手元にある間の資産」を守るために技術が使われています。
レンタル事業こそ、RFIDの「個体識別」が本領を発揮する
物販では販売と同時に管理が終わりますが、レンタル事業は違います。商品は必ず戻ってきますし、次の貸出が待っています。
つまり、「タグが付いたまま循環し続ける」レンタル事業こそ、RFIDによる資産防衛の効果を最も高く、永続的に得られるビジネスモデルなのです。
レンタルにおける具体的活用シーン
一般的なレンタル管理システムで予約状況を管理していても、物理的なモノの管理がおろそかになっていると、現場では以下のようなリスクに直面します。
- 高額品のすり替え検知：
例えば高価なカメラレンズ。外見が同じでも、返却時にスキャンして登録IDと一致しなければ、中身がすり替えられている可能性があります。目視では見抜けない違いを、RFIDタグのID照合で警告できます。 - 付属品のテレコ（入れ違い）防止：
「Aセットのケーブル」が誤って「Bセットの箱」に戻されてしまうミス。これも、それぞれのパーツにタグを付けておけば、一括スキャン時に「組み合わせ異常」として検知できます。 - 店舗間在庫の混入防止：
多店舗展開において、A店の商品がB店に返却・保管されてしまうミスを防ぎます。タグに「所属店舗情報」を紐づけておくことで、誤出荷を未然に防ぎます。
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「レンタルGO」運用環境での具体的な実装ポイント
ここからは、Shopifyアプリ「レンタルGO」を利用している環境で、このRFIDによる個体識別をどう運用に落とし込むか、具体的な実装ポイントを解説します。
RFIDで「個体の正しさ」を守りながら、レンタルGOで「予約枠」を回す。このハイブリッド運用を成功させるための鉄則は以下の2点です。
1. 在庫の「所属」をSKUで明確にする
RFIDで「これは店舗用の在庫だ」と判別できても、Shopify上で商品データが明確に区別されていないと運用は破綻します。
レンタルGOの仕様上、同一SKU（商品コード）で「店舗受取用」と「配送用」の在庫を自動的に割り振ることはできません。在庫の混入リスクを避けるためにも、以下のルールを徹底してください。
- 推奨ルール：商品登録の段階で、「カメラA（店舗用）」「カメラA（配送用）」とSKUを分けて登録する。
これにより、目の前にある商品が「店舗用」なのか「配送用」なのかが明確になり、迷うことなく正しいSKUでの返却手続きを進めることができます。
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2. 在庫管理は「レンタルGO」上で行う
RFIDリーダーで「個体の正当性（すり替えられていないか）」を確認したら、最終的な処理は必ずShopify（レンタルGO）の管理画面で行ってください。
RFIDはあくまで「監査ツール」です。次のお客様がWebサイトから予約できるようにするためには、レンタルGO側で「返却確認」を行う必要があります。物理的なチェックとシステムの処理をセットで行う習慣をつけましょう。
まとめ：一般流通の「当たり前」をレンタルにも
「すり替え」や「在庫のズレ」といったトラブルは、レンタル事業特有のものと思われがちですが、実は一般の小売・物販業界でも古くからある課題です。
そして、その解決策として確立されているのが「RFIDによる個体の識別」です。
- 個体を特定する：タグIDで「本物」かどうかを瞬時に見抜く。
- 場所を分ける：SKUを分け、RFIDで物理的な混入を防ぐ。
- システムを更新する：チェック後は必ずレンタルGOで「返却確認」を行う。
最新のテクノロジーとシンプルな運用ルールを組み合わせることで、あなたの大切な商品をリスクから守りましょう。
大規模事業者様へ：外部台帳が不要になる「個品管理機能」について
ここまでの解説では、RFIDシステムやスプレッドシートなどの「外部台帳」を使い、レンタルGOとは別に個品管理を行う運用になるかと思います。しかし、在庫数が数千点を超える場合など、外部ツールとの二重管理が負担になるケースもあります。
レンタルGOの最上位プランである「ENTERPRISE」プランでは、ご相談に応じて「個品管理機能」を追加料金でのオプション開発として承ることが可能です。
この機能を実装すると、レンタルGOのアプリ内で「個別のシリアル管理」まで完結できるようになり、外部台帳を用意して突き合わせる手間がなくなります。
大規模な運用効率化をご検討の際は、ぜひ一度お問い合わせください。
💡 併せて読みたい：バーコード活用編
「RFID導入はハードルが高い」「まずは手軽なバーコードやQRコードで個体管理を始めたい」という方は、以下の記事で具体的な手法を解説しています。
バーコード・QRコードを活用したレンタル品の個体管理徹底ガイド
この記事の監修者
株式会社ミライガタリ代表取締役 上岡裕
多数のレンタル事業者のサポートを行い、業界に特化した豊富な実績を持つ。自身が代表を務める株式会社ミライガタリにてレンタル事業EC構築サービス『レンタルGO』を提供中。
ECサイト構築、予約アプリ/マッチングアプリ等のプロダクト開発を手がける中、商工会議所等の相談員講師としても活動し、多くの事業者のマーケティング支援、DX化による経営改善等を行う。
都城工業高等専門学校卒。1児の父。
